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パワハラを理由に辞めていいのか迷っているPT/OT/STへ｜データで見る「ハラスメント退職」のリアルと選択肢

「先輩からの高圧的な指導」「気に入らないことがあるとカルテの前で怒鳴られる」「新人時代のミスをいつまでも引き合いに出される」。

リハビリ職の現場は、少人数のチームで長期間同じメンバーと働くことが多く、一度人間関係がこじれると、逃げ場のない状態が続きやすい環境です。それでも「ハラスメントくらいで辞めるのは根性がないのでは」と、自分を責めながら耐え続けている方は少なくないはずです。

この記事では、実際のデータをもとに「ハラスメントを理由にした転職」がどれだけ一般的なものかを整理し、耐え続けることのリスクと、次の一歩の選択肢について考えていきます。

ハラスメントを理由にした転職は、決して特殊な話ではありません

転職サービス「doda」が実施した「転職理由ランキング【2025年版】」の調査によると、30代の転職理由ランキングで「ハラスメントがあった(セクハラ・パワハラ・マタハラなど)」が7位にランクインし、回答割合は20.9%でした。前回調査の10位から3つ順位を上げています。

出典:転職サービス「doda」-「転職理由ランキング【2025年版】」(2026年2月16日発表、調査対象:2024年7月〜2025年6月の1年間に転職した20〜59歳の正社員、有効回答数978件、実施期間2025年8月1日〜8月8日)

つまり、実際に転職した30代のおよそ5人に1人が、ハラスメントを転職理由の一つに挙げているということになります。「ハラスメントを理由に辞める」という選択は、決して例外的なものではなく、多くの社会人が実際に選んでいる道だということが、このデータからも読み取れます。

さらに、ハラスメントに関する被害の実態そのものについても、参考になる調査があります。dodaなどを運営するパーソルキャリアの調査機関Job総研が実施した「2025年 ハラスメント実態調査〜被害・職場対策編〜」では、パワハラ被害を受けた方の割合が約5割にのぼり、被害を受けても声を上げられずに退職した方が約8割に及ぶという結果が示されています。

出典:Job総研「2025年 ハラスメント実態調査〜被害・職場対策編〜」(2025年4月28日発表、調査対象:社会人男女543人)

この結果が示しているのは、「声を上げる」こと自体のハードルの高さです。多くの方が、相談や告発という選択肢を取らずに、静かに職場を去るという形で問題に対処しています。これは、リハビリ職に限らず、多くの業界で共通する構造だと考えられます。

なぜリハビリ職はハラスメントに気づきにくく、耐えやすいのか

一般的な傾向に加えて、リハビリ職特有の要因も見逃せません。

一つは、指導とハラスメントの境界が曖昧になりやすいことです。臨床技術は先輩からの指導によって磨かれていく側面が強く、「厳しい指導」と「人格を否定する言動」の境界線が、当事者にとって分かりにくいことがあります。「これは指導の一環だから」と自分に言い聞かせているうちに、実際には許容範囲を超えた言動を受け入れ続けてしまうケースは珍しくありません。

もう一つは、少人数の職場構造です。病院のリハビリ科や訪問リハビリの事業所は、他業種と比べて配置人数が少ないことが多く、加害者となる相手と物理的に距離を取ることが難しくなります。部署異動という選択肢自体が存在しない職場も多く、「我慢するか、辞めるか」の二択に追い込まれやすい環境だと言えます。

さらに、専門職としての閉鎖性も影響します。同じ資格を持つ者同士の狭いコミュニティであるため、「辞めたら業界内で噂が広まるのではないか」という不安が、行動を思いとどまらせる要因になることもあります。

新たな発見:「これはハラスメントなのか」を自分で判断する必要はありません

ハラスメントに悩む方の多くが、「これくらいでハラスメントと言っていいのか」と自問自答してしまいます。しかし、この判断を当事者お一人で完璧に行う必要はありません。

判断に迷うということ自体が、すでに心身に負荷がかかっているサインだと捉えたほうがよいと考えられます。厚生労働省が示すパワーハラスメントの定義には、「優越的な関係を背景とした言動」「業務上必要かつ相当な範囲を超えたもの」「身体的・精神的苦痛を与える、または就業環境を害するもの」という要素が含まれます。この基準に照らして「もしかしたら該当するかもしれない」と感じた時点で、専門機関や信頼できる第三者に相談する価値は十分にあります。

前述のJob総研の調査で「声を上げられずに退職した人が約8割」という結果が出ていることを踏まえると、多くの方が「自分で判断しようとして、結局言い出せないまま辞めている」という現実が見えてきます。判断を一人で抱え込むこと自体が、状況を長引かせている可能性があるのです。

解決策:一人で抱え込まないための3つの選択肢

ハラスメントに悩んでいる場合、取りうる選択肢は一つではありません。状況に応じて、次のような選択肢を検討してみてください。

社内外の相談窓口を利用する。 職場にハラスメント相談窓口が設置されている場合は、まずそこに相談する方法があります。ただし、少人数の職場では相談内容が伝わってしまうリスクを懸念される方も多く、その場合は都道府県労働局が設置する「総合労働相談コーナー」など、社外の窓口を利用する方法もあります。

部署異動や配置転換を打診する。 組織の規模によっては、部署異動によって加害者と物理的に距離を置ける可能性があります。人事や上長に事情を伝え、異動の可能性を探ることも一つの手段です。

転職・退職という選択をする。 相談や異動が現実的でない、あるいは既に心身の限界が近い場合は、転職や退職という選択も十分に正当な判断です。前述のデータが示すとおり、ハラスメントを理由にした転職は珍しいことではありません。

次のアクション:退職の意思を伝えること自体がつらいときは

ハラスメントの加害者本人、あるいはその上司に対して、退職の意思を直接伝えなければならないという事実そのものが、大きな精神的負担になることがあります。「辞めたいのに、辞めると言い出せない」という状態に陥っている方も少なくないでしょう。

このような場合、退職代行サービスという選択肢があります。ご本人に代わって退職の意思を会社に伝え、必要な手続きを進めてくれるサービスで、加害者と直接顔を合わせることなく退職プロセスを進められる点が特徴です。当サイトでは、退職代行サービスの選び方を比較した記事も用意しています。トラブルや慰謝料請求が絡む場合の選び方についても触れていますので、あわせて参考にしてください。

ハラスメントに耐え続けることは、美徳でも根性でもありません。データが示すとおり、多くの方が同じ理由で転職という選択をしています。まずは「耐えること」を当然の前提にせず、ご自身に合った選択肢を検討することから始めてみてください。

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